投資信託の魅力は、私はやっぱり、「バランスよく、積み立てで買える」ということだと思います。
金融商品は、やっぱり敷居が高いと感じられるものが多いですし、その中で積み立てが出来る商品・信頼できるブランドで、バランスよいもの、というのを重視するのが一般の投資家ではないでしょうか。
預金の金利があんまりなんじゃないかというのも、若い人には気が付きやすい点ですよね。
お金は預けたら減らないけどそう増えない、という見方が昨今当たり前になっていますが、それをもう一歩進めて、ちょっと得するほうへと考えるだけで、金融への見方が変わってくるかもしれません。

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独立系の直販投信会社のセゾン投信（東京）は１２日、顧客を対象に実施したアンケート調査結果を発表した。投資信託を購入した理由を尋ねたところ、「長期での資産形成」が６２％でトップ。「老後の生活資金」（１７％）、「預金よりも高い利回りを得るため」（１１％）と続いた。「短期的な値上がり益を得るため」は、０．１％だった。

　同社は、バランス型の投信を、金融機関を通さずに、低コストで顧客に直接販売している。預かり資産残高は約３００億円。定期積み立てプランを顧客の約６割が利用しており、３０歳代が顧客の３７％、４０歳代が２５％、２０歳代が１１％を占めるなど、中堅・若年層の利用が多い。アンケートは、昨年１２月に顧客約３万６０００人に実施、約３０００人から回答を得た。

　投信を選択する際の注目点は、「信託報酬（コスト）」（３４％）、「株式と債券を組み入れたバランスファンド」（１８％）、「積み立てで購入できること」（１４％）などが上位だった。
(時事通信- 2010年2月12日‎)

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5 東京電力クレジットカードとETCカード
2 インデックス型ノーロードファンドで投資信託積立を

かねてから、実施の影響が、良くも悪くも懸念されてきたFXの信託保全の義務化が、2月1日に実施されました。
カバー先の担保に、集めた顧客の資金を加えることができなくなった・・ということで、取引高が増えるほど、仕入れが困難、という状況に陥って新規募集の停止、となったようです。
でもこのように、信託保全の義務化による影響をしっかりと受け止め、対処していってくれるＦＸ会社は、まだ、生き残りをかけて頑張るのでは。
逆に、ぎりぎりまで注文を受け続ける会社がどこなのか、見分ける力がこちらにはなかなかないので、ＦＸ会社は自ら、経営の健全化をちゃんと図っていって欲しいですね。

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2月1日、あるFX会社が新規注文や新規口座開設の一時停止を発表した。この日付には大きな意味がある。この日から「信託保全の義務化」が実施されたからだ。8月実施される最大50倍のレバレッジ規制ばかりが話題を集めがちだが、信託保全の義務化も大きなトピックだ。とくに中小のFX会社に与える影響としては、こちらの方がインパクトは大きいようだ。

　では、新規注文などの理由とは？　決して経営不振が原因ではない。むしろデイトレーダーを中心に人気を集め、「業界トップクラスの建玉数量を有する」とも発表されていたし、FX会社の健全度を示す自己資本規制比率は400%以上と高水準だった。それなのになぜ――？　
　ここには2つの原因がある。FX会社はカバー先と呼ばれる金融機関へ、顧客からの注文を流している。カバー先とはいわばFX会社にとっての“仕入れ先”だ。仕入れにあたってはお金が必要だが、これまでは顧客資産も“仕入れ代金”の担保として利用することができていた。それが、信託保全が義務化されたことによっていきなり不可能になったのだ。

　これが大きな原因としてあり、さらに人気FX会社であった同社の取引高が急増＝多くの仕入れが必要＝したため、一時的に仕入れ資金が確保できなくなり、混乱を避けるために新規注文の一時停止へと至った。
(読売新聞- 2010年2月1日‎)

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4 ライフカード・ETCカードのポイント交換と移行
1 人気のライフカードでETCも

JALの株を持っていた方は、なんともいえない思いをいだいているこの数週間だと思います。
まさか、あのJALがこんなことになるとは、誰も想像はしていないですからね。
そういう不測の事態がどんどん起きる時代なので、定期預金を持つ方が増えているとか。確かに、リスクがこわいから安心できるものを、ということなのでしょう。
でも別な方向から見ると、投資の中では、ブラジルなどこれからの国に関連する投信はとても人気があるそうです。
総合的にみて個々の判断で。投資する、とは本来そういうものなのかも。

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戦後最大の負債を抱えてのＪＡＬ破綻（はたん）は、債権者、従業員、株主など多くの人々が犠牲を払った形となりました。長引く不景気や昨今の金融不安などから、最近は定期預金の割合が増えてきているようです。２００９年末時点の定期預金残高は、前年に比べて４％増え、これは８年ぶりの高水準なのだとか。

　一方、株式や投資信託など比較的リスクの高い金融商品への資金流入は鈍く、リーマン・ショック以降の市場の混乱で、一層、慎重な姿勢が目立っているということです。
(SankeiBiz- 2010年1月28日‎)

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3 モビットは三菱東京UFJ銀行系キャッシング・カードローン
7 クレジットカードと海外旅行傷害保険付帯について

よく、昨年の投資状況は、ブラジルなど新興国の投信が人気だったといわれています。金融危機のせいで損失を抱えた人たちが、リスクを負ってもということでそうなったそうですが、
実際は、もうそういうことはやめようと、リスクの少ない分散投資方向へ転換した人も多かったのではないでしょうか。堅実な投資を長くやるというのが、今年になるのでは・・？

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2009年の投資信託は、新興国の株式などに投資する「新興国投信」が好調だった。リーマン・ショック後の世界的な金融危機の影響で損失を抱え、投資を控えていた個人投資家が市場の回復を見込んで、比較的リスクの高い新興国投信などに投資する動きが目立った。その一方で、分散投資でリスクを抑えたバランス型投信の資金は減った。
(J-CASTニュース- 2010年1月17日‎)

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2 東京メトロカードのPASMO(パスモ)チャージとポイント交換
6 消えたデジタルカメラのデータ復活・復元

グリー株が売られたのは、12月のページビューが減ったからだとか？
それに加えて、ｍｉｘｉも、ミクシィアプリの開発費用の圧迫などが懸念されて、不調になってきたとのことです。
アプリ開発というのは、当初はやはり開発費用がかさみ、それをのちに回収していく見込みがあるかどうかが重要で、
当然、開発をしているｍｉｘｉ本人が、状況は一番つかんでいるはず。
アプリのおかげでどの程度、登録者が増えているかわかりませんが、それなりに知名度もありますし、アプリもよくも悪くも話題にはのぼるので、これからという感じにみえます。

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年末年始の新興市場に異変が起きている。ミクシィやサイバーエージェント、グリーなど主力ネット株が上場する東証マザーズのマザーズ指数は2009年の大納会である12月30日にかけて続落し、年が明けて1月5日から7日にかけては3日続落。1月6日には2009年12月3日以降、上回って推移してきた25日移動平均線を下回った。

　25日移動平均線は過去1カ月の投資家の買い平均価格の目安。相場の方向感を示すものとして重要視されており、それを下回ってきたことで、先行きへの不安感が台頭している。
(CNET Japan- 2010年1月12日‎)

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1 オリコのアプティアイディ(UPty iD)ETCカード
5 FXブロードネットのスプレッド

fxの関連書籍は、本屋さんでよく平積みになっています。
これは、だいぶ以前にFXがある種のブームのようにとりあげられてから、あまり変わっていない印象があります。

でも、経済アナリストによると、「簡単にもうかる」的な体験談をまとめた本には、なんの根拠もないとか。
経験談は聞いておくべきですが、それを自分にそのままあてはめるのは、金融の世界では難しいということですね。
大きな損失を出さず、うまく運営していくための手腕にとって、やはり自分の勉強が一番大きな力のようです。

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FX(外国為替証拠金取引)事業を展開する益茂証券は7日、FXユーザーを対象に行った、為替変動とFXに関する意識調査の結果を発表した。これによると、2009年に急激に進行した円高の影響で、「損失を出した」「大きな損失を出した」と回答したユーザーは計48.8%だった。

調査は、全国の20歳以上69歳以下のFXをしている男女500人を対象に、2009年12月15日〜16日にインターネットで実施した。

(マイコミジャーナル- 2010年1月7日‎)

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8 PASMOオートチャージクレジットカードと東急カード
4 ライフカードのポイント交換とANAマイル

以前から話題になっているとおり、２０１０年は、ＦＸの規制が強化されますよね。
もう、それによる影響が大きいと判断された会社はＦＸから撤退したり廃業したりしてきてはいるのですが、今残っていて、今後の取引も続けていく会社でも、ＦＸ専業で預かり金が少なめだと不安が残るので、できれば、専業ではなく投資信託など別なサービスも扱っている証券会社などを選んでおくのが妥当なようです。

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2010年は、読者の皆さんもご存知かと思うが、FXの規制が強化される。その影響で、合併や廃業を決めたFX会社も少なくない。したがって、今後は預かり残高をしっかりと増やしている、もしくは大きく減少させていないFX会社を選んで、口座を開設する必要性が高まってくるだろう。

なかでも、FXのみを扱っている専業のFX会社に口座を開く場合は、特に預かり残高の推移には注意を払ったほうが良い。FXを扱っている会社は、それのみを扱う専業の業者と、証券会社などがサービス多様化の一環として、FXを扱っているケースがある。証券会社であれば、FX以外にも株式や投資信託、そのほかの金融商品を扱っているので、たとえFXの預かり残高が減少したとしても、経営にダイレクトに悪影響を及ぼす心配は少ない。


(日本経済新聞- 2009年12月15日‎)

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7 海外とアメリカの銀行口座を開設する
3 トルコリラFXでスワップ獲得

ブラジル関連の投資信託は概ね好調な気がしているのですが、
野村アセットマネジメントの「通貨連動型」のＥＴＦは上場を廃止するそうですね。
新興国は、株価指数に連動するＥＴＦは好調なのですが、「通貨のみ」に連動するものは需要が比較的少なかったということのようです。
ニーズはありそうなのに、意外な感じもします。

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野村アセットマネジメントは15日、通貨連動型の上場投資信託（ＥＴＦ）３本の上場廃止を申請すると発表した。2008年９月に大阪証券取引所に上場した、ブラジルレアル、インドルピー、ロシアルーブルに連動するＥＴＦ。上場時に30億円程度あった純資産残高が３億〜５億円まで減少し、運用を続けることが難しくなった。


(日本経済新聞- 2009年12月15日‎)

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6 投資信託ブログ
2 セゾン投信で投資信託を毎月積立

バランスファンドとは、株式と債券など複数の資産を含む投資信託商品のことで、購入の敷居が低くおすすめとされることも多いようです、が

実際その中身をみてみると、安定しているといういい方の裏で利益が薄まる結果になっていたり、ＲＥＩＴが投資対象にはいっているために、ＲＥＩＴ内部の手数料が表にみえてきづらかったり、問題も含んでいるようです。
そのへんは自分で商品の研究をしっかりすることが、成功するコツなのでしょうね。
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　信託報酬が１％なら、それ自体として、内外の株式を運用するアクティブ・ファンドの信託報酬（１．５％くらいが多い）よりは魅力的に見えるが、国内債券や外国債券といったもともと期待リターンが小さい資産分類の資産で「薄められている」ので、実質的な運用サービスに対する価格はそう安いとはいえない。まして、ＲＥＩＴが投資対象に入っていると、ＲＥＩＴの内部でも手数料がかかっているので、投資家から見た運用手数料の実質コストはかなり大きなものになる。そして、こうしたコストの大きさと内訳は、中身をよく調べて計算してみないと分からない。まして、内外の株式にインデックス・ファンドを使って投資する（一般向けの投信で国内株で０．４〜０．５％、外国株で０．７％程度だ）場合と比べると、信託報酬だけで預金の金利くらいの差が付きかねない。ＥＴＦ（上場型投資信託）を使うともっと安く運用できる。
(読売新聞- 2009年12月11日‎)

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5 出光ETCカードのロードサービス
1 ニコス・エネオスETCカードとガソリンの割引

コモディティ市場は、今、そのものの価値が失われないということで人気が高まっているようですが、
その市場の研究で有名な教授が、スイスで創業された投資会社に加わったそうです。
金融の理論を研究したりしている人が会社に入って、その会社の利益をあげるためにがんばる、となると、同じ業種の人とかは苦しくなりそうですね。

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　市況商品（コモディティ）市場の研究で知られる米エール大学のＫ・ゲールト・ルーヴェンホルスト教授とゲイリー・ゴートン教授が、スイスの金融大手ＵＢＳの商品トレーディング元責任者が創業した投資会社に加わったことが明らかになった。両教授の研究は商品市場への投資拡大につながった。

　米コネティカット州スタムフォードを拠点とするこのサマーヘブン・インベストメント・マネジメントは、マネージド・フューチャーズの口座のほか、上場投資信託（ＥＴＦ）、投資信託、プライベート・ファンドを提供する見込み。
(フジサンケイ　ビジネスアイ- 2009年12月4日‎)

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4 SBIカードのETCカードとポイント交換
7 クレジットカードについている海外旅行傷害保険